母子（親子）健康手帳の今、昔｜情報増えて厚み増す

沖縄県小児保健協会は創立５０周年を記念し、母子（親子）健康手帳の歩みをまとめた。同協会は、県内の母子手帳を作成している。上里とも子副会長は「戦後、米国統治下にあった沖縄は母子手帳の導入は遅かったが、現在では他府県と比べても充実している」と話す。歩みを振り返った。

教えてくれた人
うえさと・ともこ。沖縄県小児保健協会副会長

始まりは１９４２年。本土で、戦前「産めよ増やせよ」の国策のもと、妊娠から出産までを記録する「妊産婦手帳」が誕生した。食品や物資の配給手帳としても利用され、当時の産婦の７０％が交付を受けていたと推定されている。母子の健康管理を目的に、世界で初めて「母子手帳」が発行されたのは４８年。

米国統治下の沖縄ではその１３年後、６１年に初めての母子手帳が発行された。その後、時代に合わせて内容は変わっていく。７６年には発育障がい、９１年には働く女性のための法律、２００２年には父親の育児参加を促す記述などが加えられた。「法や規則が変わると、手帳に反映されます。例えば、公費での妊産婦健診の受診は７４年に２回だったのが現在では約１４回になりました。手帳の変遷を見れば、母子保健の歴史が分かります」

沖縄版は情報が充実

手帳の交付は市町村だが、県内はほぼ全域で同じ手帳を交付している。それには、歴史的な背景がある。７２年の復帰後、乳児健診がスタートしたが、県内では小児科医師らが不足。そこで小児科医師らが集い、小児保健協会を創立して離島を含む全県で健診をした。その後、同協会が母子手帳を作成している。

予防接種が接種時期別に分かりやすく載っていたり、子どもの成長に合わせて情報がまとめられ、２０歳まで記録ができるなど、使いやすいよう考慮されている。「専門職が集い、検討してまとめているので情報が充実しています」。６１年に３４ページだった母子手帳は、２０２３年には２００ページに増えた。「現在は情報があふれている中、孤立化が進み、育児不安を抱える人が増えている。ＱＲコードも添付し、育児書として活用できる正しい情報を載せています」

日本の妊産婦や新生児の死亡率は世界で最も低い水準だ。「医療の進歩はもちろん、手帳による健診の意識付けも大きい」。手帳は世界各地に広がっている。

上里さんにオススメの活用法を聞いた。「情報欄を読むと、成長の見通しが立てられます。生育状況や思いを書く欄も充実しているので、書き込んで、子どもにプレゼントしてはどうでしょう」。身近にある手帳を見返してみると、新たな発見があるかも。