スキルアップ
2020年9月17日更新
[続・働き方ラボ]生産性高めるのは「やりがい」
文・比嘉華奈江[16]
新型コロナウイルスの影響で、生産性を高めることの必要性が増している。生産性を高めるためのカギは、「やりがい」だ。
過去の経験や感情にヒント
昨年の今ごろは、どの企業も人手不足が課題だった。今、その声は消え、事業と雇用の維持と継続が課題だという企業がほとんどだ。
新型コロナウイルスの影響で課題は変わったが、生産性の大切さは変わらない。不確実な未来の中で事業の継続のために、その必要性は増しているのではないだろうか。生産性とは「付加価値」だ。効率化されて生み出された資源から、新しい付加価値=利益を生むことまでが含まれる。
新しい生活様式の中、「価値」の捉え方にも変化が起きている。オンラインで世界中の人とつながることも、リアルでしか体験できないことも価値だ。価値の幅が広がり、新しい世界が現れた。
IT化やタイムマネジメント、無駄を省くこと、スキルアップなど、一つ一つの積み重ねが生産性の向上につながる。それらを、「やろう」「やりたい」という原動力が「動機」だ。
妊娠中の憤りが起業の動機に
私は2011年に長女を妊娠中、世の中に憤りと疑問を感じていた。当時、母親学級で出会うママたちの多くは「出産したら今の仕事は続けられない」と言っていた。自分も夫も残業が多く育児との両立が大変、妊娠を報告したら退職を遠回しに勧められた、といった声をたくさん聞いた。その時に「この世の中はまだまだ男女不平等なのだ」と現実を突き付けられた。
女性だけが、出産を機に人生に制限をかけなければいけないのか? その疑問を抱え、娘が1歳4カ月の時に当時勤めていた職場に復職した。幸いにも会社は、入社した1998年から既に多くの人が産後に正社員として働き続けるのが当たり前で、ロールモデルとなる先輩がたくさんいた。育児休暇明けには改めて仕事の楽しさを感じ、見える世界が変わった。
それでも、社会への憤りは消えなかった。そしてその憤りが、起業の動機の源泉となった。その先には「誰もが生きたい人生を生きられる社会を創りたい」というビジョン(理想の姿)があった。
仲間と動機を話し合う
動機の源泉とは、自分自身を突き動かす原動力だ。過去の経験と感情にヒントがある。喜びだけでなく、不便さや憤りも源泉になり得る。日常の中で何となくやる気が出たり、やる気が出なかったりするが、何となくという無意識を意識的に変えると主体的に生きられる。自分自身を知ることが、未来を豊かにする一歩となる。
これから先、組織はどんな世界観を描いているのか? 組織のビジョンと、個々人が目指したいことがつながった時に、初めて人は働き方改革や生産性の向上が、自分ごとになるのだろう。
共に働く仲間が、これまでの経験や体験を通してどんな動機の源泉を持っていて、そこからどんなビジョンを持っているのか。できれば対面で対話することが重要だ。対話とはお互いの考えをすり合わせるプロセスだ。対話無しに主体的な未来は創れない。それほど対話の力は大きいと、多くの組織を見ていて感じる。
個人と組織のビジョンを重ねる
組織のビジョンと個人のビジョンが100パーセント一致することは、おそらく珍しい。だが対話を重ねる中で、きっと重なる部分がある。まずは一人一人が組織と自分自身のビジョンを認識して、「今はできていないけれど、今年は仕事を通してこんなことをしてみたい」と対話することで、できること、できないことが明確になったり、組織にとっては新しいアイデアにつながったりする。何より自分がやりたいことが仕事を通して実現できれば、これほど大きなやりがいはない。やりがいがあって楽しければ、生産性は上がるのだ。
さまざまなことが簡素化されつつある現在、ぜひ対話の時間を大切にしてほしい。前例に頼らない価値の創造を求めて。
ひが・かなえ
(株)Life is Love代表。日本教育推進財団認定コミュニケーション・トレーナー。2児の母。客室乗務員を14年務め2012年起業。経営戦略や働き方改革・チームビルディングなどの組織活性から人事評価制度や賃金制度構築までコンサルティング。
http://www.lifeis-love.com/
過去の記事はこちらから
『週刊ほ〜むぷらざ』続・働き方ラボ[16]
第1728号 2020年9月17日掲載
この記事のキュレーター
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- 比嘉華奈江
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株式会社Life is Love代表
日本教育推進財団 認定コミュニケーション・トレーナー
14年間の客室乗務員経験を経て、2012年起業。
経営戦略構築・働き方改革・チームビルディングなどの組織活性化コンサルティングから
人事評価制度や賃金制度を構築していく労務コンサルティングまでを
ワンストップサービスで提供。また、元客室乗務員メンバーから成るチーム「PLUS+」の総括も担当。
”価値をプラスする印象づくり”をテーマに、印象戦略支援や沖縄観光の価値の向上をお手伝い。